1.名刺（個人名刺、法人名刺、ブランド名刺、販促名刺）
会社の代表として、また会社の顔として営業マンにとってはお客様、あるいは見込み客と最初の接点メディアの多くは名刺になると思います。 社交辞令に終わらず、いかに印象に残る名刺なのか、問い合わせを頂けたり、次に売り込むときに大きな差になる要素かもしれません。 弊社では一般的な法人名刺は勿論、プライベートで使用する名刺、より印象に残り、企業価値を上げるかを考えたブランド名刺、会社案内や、通販へつなげる販促名刺とお客様の用途、要望に合わせた名刺を作成させて頂いております。
2.ラベル・シール・パッケージ・包装紙
ただ貼る、包むといった機能のみならず、今やイメージアップやリピートオーダーに如何につなげるか等、販売促進をする上で大切なメディアと弊社では考えています。デザインや販売促進の有り方について金額も含め検討されておられる企業様、弊社にてご要望に応えられるよう提案させていただきます。
3.DM（ダイレクトメール）
SNSの活用でダイレクトメールは費用対効果が無いとお考えの企業様はいらっしゃいませんか？SNSの先進国などでは、現在DM（ダイレクトメール）が伸びているそうです。勿論チラシ代わりにDMを出すのは感じておられるように無謀かもしれません。マーケティングや通販などで得た個人情報などマーケティング・オートメーション技術をベースにwebのようなプル型メディアだけではなく、プッシュ型メディアの活用と併せて、売り上げや利益を伸ばしているそうです。我が国日本では個人情報保護法などリスクとしてとらえている企業様が多い中、伸び悩んでいるメディアではありますが、今後日本でも必ず見直される時期が来ると思います。詳しい話を聞きたいお客様はお気軽に問い合わせください。
4.会社案内（求人用、営業用）
今やホームページで会社案内を持っていないと相手にもされない。そんな声さえ聞こえてきます。勿論否定するつもりはありません。しかし、見られなければ無いのに等しい感じはします。誰に対して広告するのか、告知の意味をよく考えて最適な会社案内を印刷物やホームページ併せて考えてみてはどうでしょうか。
5.製品カタログ
「モノから事へ」なんて聞かれた方も多いと思います。しかし商売していたらやっぱりモノが動かなければ商売になりませんよね。この言葉は、売るときに商品の機能ではなく、商品の持つ情緒的な部分を刺激して購買意欲を高める事を意味していますが、それをどうすれば表現出来るかなんて教えていませんし、総論は総論に過ぎないように感じます。各社必死になって手探りして前進しているようにも見えます。そして今やIT技術を駆使して携帯端末で情報発信のみならず、営業マンがプレゼンテーションを行い、受注確定したらその場で発注し、そのデータが在庫管理と連動して、製造部門の計画生産や、基幹系システムとの連動で売上、利益、販売管理に直結するような時代です。予算に限りがあるにせよ、業務の効率化と、販売戦略でお悩みの企業様はお気軽に声をかけて下さい。
6.チラシ
いかに新規見込み客などを、集客するかは流通販売している経営者の悩みです。集客、リピータを増やす、客単価を上げるなど３要素の中でも一番お金がかかるのが集客です。ただ現在のところ、一番集客力があると言われているメディアがチラシと言われていて効果があったのか非常に分かりづらいところがあります。つまり、３社の会社に見積を取ったら３社とも金額も、デザインも、売れ方も違ってくるからです。もし売れ方が同じなら答えは簡単です。迷わず安い方を選ぶべきです。答えが見えないから相手を選ぶのに迷ってしまう。もし一回話を聞いてみようかとお考えをお持ちになりましたらお気軽に声をかけて下さい。予算内でできる範囲の提案をさせて頂きます。
7.インストアプロモーション（POP・店内サイン・デジタルサイネージ）
集客とともに販売促進の重要なテーマは、客単価を上げる事と、自社、自店舗のファンになって頂き、リピータとなって頂く事です。商品の価値や、接客とともに重要な要素として見易さ、まとめ買いして頂けるような仕掛け作りです。エブリデイ・ロープライスも悪い戦略といいませんが、ごく限られた仕組みを作れる流通会社のみが取る戦略のように感じます。人口減少の中でどのように生き残るかは自社のファンをどのように増やしてくのか。その中でインストアプロモーションは重要な販売促進の手法です。
8.インバウンド・アウトバウンド対応
人口減少は都会、地方に問わず起きてくる避けようの無い問題です。２０５５年には日本の人口は９０００万人を切ると言われています。（人口問題研究所調べ）私たち地方の中小企業はどのように生き残っていけばいいでしょうか。これからの課題の一つに来日外国人にどうやって販売していくか、海外の人に自社の商品を買って頂くかを考える企業も増えてきています。海外進出の前に仕組み作りやマーケティングをする必要を感じている企業様には、翻訳や、海外向け通販など提案させて頂きます。
9.販売促進のアウトソーシング
今やニーズの多様化、複雑化に対応するためには様々なメディアを駆使してお客様にリーチを掛けたり、データ分析をして離反防止やリピータを増やすなど専任者を置いた方がいいと言われる企業様も増えています。しかし、人件費は将来への投資でもあり、固定のコストでもあります。経営安全度を高めるためには流動コストに置き換える事も重要な経営手法です。特に日進月歩のITソリューションなるものは常に進化し続けています。販売促進の固定費から変動費へ移行を考えている経営者の方はお気軽に声をかけて頂けたらと思います。
